リテールメディアとは？今さら聞けないリテールメディアのキホン【保存版】

目次

リテールメディアとは？
リテールメディアの特徴と従来の広告との違い
リテールメディアがもたらすメリットと課題
リテールメディアの主な形態と事例

リテールメディアとは？

リテールメディアとは、小売やEC事業者、流通などが自社で保有している消費者データ・情報などを活用し、効果的な広告を配信するシステム・広告媒体を指します。

＜リテールメディアの例＞

リテールメディアは、小売店などが持つ顧客の購買データやアプリの利用ログ情報をはじめ、1st Partyデータと呼ばれる自社が収集した顧客データを活用。オフライン・オンラインにて広告を配信することで、消費者に対して効果的な訴求が行えます。

リテールメディアは小売店などの事業者が消費者に対して訴求するために利用するだけでなく、メーカー・ブランドといった広告主に向けて、顧客データを活かした広告の提供や販売も可能です。小売店などにとってリテールメディアは訴求に利用できるだけでなく、商品販売に加えて新たな収益源として活用もできます。

リテールメディアの特徴と従来の広告との違い

リテールメディアの特徴は、以下の3点が挙げられます。

効果の測定ができる

リテールメディアは顧客情報を利用することで、施策の効果測定が正確に行えます。例えば、専用アプリに向けた広告出稿は、下記のデータを数値でチェックすることが可能です。

・広告を見たうち、何％が実際に商品を購入したか
・アプリでどのような商品を購入しているのか
・広告バナーは何％クリックしているのか

リテールメディアではこういった顧客情報を正確に数値化できるため、効果の測定が可能です。

購買意欲のあるユーザーに効果的なアプローチ

リテールメディアでは、媒体や出稿場所を工夫することで、購買意欲のあるユーザーに効果的なアプローチができるのも特徴です。

例えば、飲食に関連するECサイトに登録していれば、ユーザーはグルメに興味があるものです。そこでユーザーに対してリテールメディアで旬のグルメやおすすめグルメに関するPRを行うと顧客の関心と合致し、購入に結びつく可能性があります。

クッキーに頼らずに済む

クッキーとは、webサイトに訪れた際に発生した情報を、ユーザーが利用するパソコン・スマートフォンに一時的に記録しているシステムです。

企業側にとっては、自社のwebサイトに訪れたユーザーが他のwebサイトに訪問した際に自社広告が表示されるといったメリットがありましたが、昨今では個人情報保護の観点からクッキーに対しての規制強化が進んでいます。

クッキーが制限されることで、ネット広告におけるターゲティングの精度が落ちる可能性もあるでしょう。

クッキーのシステムを使用せず顧客情報を収集しているリテールメディアなら、クッキーに頼らない広告運営ができます。

従来の広告と異なる点

従来の広告は効果の測定が難しく客観的な分析ができませんでしたが、リテールメディアは効果を正確に測定することが可能。経験や勘に依存しない広告の運用が実現できます。

顧客情報を利用して精度の高い施策を行えるリテールメディアは、消費者にとって従来の広告と比べて興味や関心の低い広告や告知が減少し、興味や関心の高い情報を配信することが可能です。

また、従来の広告では認知の獲得と購買が分かれており、認知から購入に至るまで複数の段階を踏んでいました。

リテールメディアの場合は、認知の獲得と購買が同じ場所にあるのが、従来の広告との違いの一つ。ECサイトやアプリでクーポンを見つけたらそのまま買う、店舗のサイネージで商品を知ってかごに入れるというように、認知と購買が同じ場所で獲得できます。

認知と購入までの時間が短縮されるリテールメディアは、消費者の行動の変化を促しやすく、購入につなげやすいのも従来の広告と異なる点です。

リテールメディアがもたらすメリットと課題

メリット

リテールメディアは小売やEC事業者、流通などだけでなく、メーカーやブランド、広告主や、ユーザーにとってそれぞれメリットがあるメディアです。

小売やEC事業者、流通にとっては、リテールメディアにより広告収入が得られるのがメリット。その他にも顧客情報を利用することで高精度のターゲティングができ、顧客のニーズに合わせた広告やクーポンを適宜配信することで購買を促し、収益の拡大も図れます。

メーカー・ブランドといった広告主側がリテールメディアを活用するメリットは、小売が持つ顧客データである1st Partyを利用できる点。

1st Partyによる来店データや購買活動に関する一次データの利用により、高精度のターゲティングができます。効果も検証しやすく精度が高められるうえ、PDCAサイクルを回して改善することでさらに効果的な施策が行えるでしょう。

ユーザーにとってリテールメディアは、自分に合うお得な情報や関心・興味のある情報が得られるだけでなく、関心の低い広告や配信が削減されるのもメリット。ショッピングをより満喫できます。

課題

三者三様のメリットがあるリテールメディアですが、課題もあるのが現状です。リテールメディアに取り組むためには、十分な予算が必要です。小売店などに関しては、新たに始める際はデジタルサイネージを店舗に設置したり、ECサイトやアプリの作るための費用がかかったりします。広告主の企業の場合は、小売店などに対する広告料が必要です。

リテールメディアは個人情報の扱いにも注意しなければなりません。何故なら、リテールメディアは小売店などが集めた顧客や消費者のデータを提供するのが基本だからです。

法律上問題がないとしても、顧客や消費者の許可なく個人情報を外部の第三者に提供することは、不信感につながるリスクがあります。データの管理や提供の方法について詳しく説明し、顧客や消費者に理解してもらったうえで同意を得ることが必要不可欠です。

また、リテールメディアはどこまで利用するかという点も課題です。効果が望めるからといって、ECサイトやアプリで商品が見つけにくくなるほど出したり、店舗に目立ちすぎるほどデジタルサイネージを置いたりすることは、かえって不快となります。消費者目線で不快にならない程度に利用することが大切です。

リテールメディアの主な形態と事例

リテールメディアの主な形態は、次の通り。

これらを利用して、顧客にアプローチするのがリテールメディアです。
リテールメディアの事例について、3社ご紹介します。

Amazon

海外のリテールメディアを語るうえで欠かせないのが、Amazon。Amazonのリテールメディアは、検索結果に表示される「スポンサー商品」という部分に当たります。Amazonは、このスポンサー商品の枠を広告として販売。

スポンサー商品はAmazon上でユーザーが検索した商品の関連商品であるためクリックがされやすく、そのままスポンサー商品を購入するユーザーも多いです。

クックパッド

レシピサイトでお馴染みのクックパッドは、ミニサイネージを活用して、スーパーの店内にてレシピ動画を流すcookpad storeTVを展開。

cookpad storeTVの動画では、流通チェーンが売りたい食材を使ったレシピを流しており、顧客の購買意欲を刺激します。

cookpad storeTVでは小売業者側がメーカーに対して、広告枠を販売できるのも特徴。レシピ動画4回ごとに広告が1回流れており、その広告枠に調理器具メーカーや食品メーカーといった調理関連の広告を流すことも可能です。

ファミリーマート

国内のコンビニ大手であるファミリーマートでは、さまざまリテールメディアを展開。中でも目を惹くのが、デジタルサイネージのFamilyMartVisionです。

42〜65インチの大型スクリーンを3つ連結したFamilyMartVisionは視認性が高く、クリエイティブな広告映像を配信できます。店舗における実購買データと照らし合わせ、オフラインでの広告効果の可視化も可能です。

ファミリーマートではその他にも、レジ前のモニターや紙媒体でのチラシ、平均滞在時間に1番組の尺を合わせたラジオ番組を店内で放送。五感すべてに訴えかける広告で、ユーザーにアプローチしています。

リテールメディアで紹介したファミリーマートの商品には、売上が7割向上した例もあります。

まとめ

小売店などが蓄積した顧客データを活用し、ユーザーに届くアプローチを可能とするのがリテールメディアです。

ポップアップストアの出店前や出店時にリテールメディアを活用し、見込み客に効果的なアプローチをして認知拡大を図ってみてはいかがでしょうか。

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